なぜ北朝鮮はミサイルを打つのでしょうか？
結論から言うと「プレゼン」のためです。
え！？プレゼンて「こんな商品開発・企画をやっています」とスライドでやるあれ？
そうです。
北朝鮮のプレゼンとはどこに対するものなのでしょうか？
- 日本と朝鮮の間だけで見ると見間違う
- アメリカの行動パターンを知ろう
- アメリカが「代理戦争させるババ抜き」をさせようとしている
- Jアラート祭り開催（2017年8月下旬～2018年3月頃まで）
- 2018年度～2019年までパタリと止んだJアラート
- 北朝鮮はどこへ向けてミサイルのプレゼンしているのか？
- なぜ北朝鮮の東側の海にしかミサイルを飛ばさないか？
- 日本のお金で作られていた北朝鮮のミサイル
- 北朝鮮とイランを繋ぐ日本のみずほ銀行
- イランとの関係がバレてフランスのご機嫌取りをする日本
- なぜ北朝鮮と韓国は急に仲良くなったのか？
- 今後、本当に北朝鮮のミサイルが日本に落ちてくる
- 2020年東京オリンピックで日本は危険な国とするイベントがある
- 日本の国益のためならアジア人同士仲良くすること
日本と朝鮮の間だけで見ると見間違う
まず大前提として「お金をもっている国が一番強い」という基本を知っておきましょう。
国際関係は少年ジャンプのバトル漫画のように、過去を憎しみ合って精神的なバトルをしているわけではありません。
「お金」というちゃんと目に見える形で上下関係があります。
例えば、
北朝鮮は「日本の島根県くらいのお金（GDP）」しかありません。
韓国は「日本の神奈川県くらいのお金」しかありません。
アメリカは「日本の３倍のお金」があります。
ネット右翼の洗脳を解くかんたんな算数～国のお金の大きさを知ろう～
日本全土に対して、島根県一つが攻めてきたとして「ギャー！怖い！日本が滅ぼされる！」となるのでしょうか。
冷静になって世界のどこがお金を動かして投資しているのかを見ましょう。
世界の「大きなお金の動き」を見ると一発で分かります。
基本的には世界一お金を動かしているアメリカの動きを見ると分かりやすいです。
アメリカの行動パターンを知ろう
アメリカは巨大な軍需産業の企業複合体があります。
ロッキード、ボーイング、BAE、ユナイテッド・テクノロジーズ、ノースロップ・グラマン、ジェネラル・ダイナミクス、ハネウェルなどです。戦闘機や武器を開発・販売しています。
武器弾薬の原料である石油を調達するロックフェラー財団はオイル系企業を束ねる代表格です。
さらにこれを後押しして投資するシオニスト系企業と呼ばれる会社が多数あります。
マクドナルドやスターバックスやコカ・コーラ、IBM、インテル、ディズニーなどが代表的です。
武器の契約期限により、おおむね10年に一度の周期でどこかの国に戦争を仕掛けます。
戦争前にはFRB（連邦準備銀行：ドルを発行する中央銀行。日本で言う日本銀行のこと。）が金融緩和してドルを刷り、刷りすぎて価値がなくなったドルに対して、価値をつけるために戦争してドルを買わせるというボロ儲けなビジネスをやっているのがアメリカです。
FRBができて1929年に世界恐慌が起き、世界大戦に発展したときから今でもやり方は変わっていません。
アメリカの経済の話をした瞬間に「陰謀論だ！」と思考停止する人がたまにいますが、一つずつ事実を調べれば分かります。
投資経験がある人なら米企業の機関投資家やドルの影響力はよく分かるでしょう。
受け入れられない人は、そうやって投資のファンダメンタルズの予測を外して損をしていって下さい。
アメリカが「代理戦争させるババ抜き」をさせようとしている
アメリカは定期的に戦争をしています。
アメリカ本土でやってはリスクがあってドルが売られてしまうので、どこかの国でやる必要があります。
そのために他国に「代理戦争させるババ抜き」をするのです。
アメリカのウォール金融街のトップはユダヤ人が多く、彼らの祖国は中東のイスラエルがあります。
そのイスラエルと敵対する、近くのアフガニスタンやパレスチナやイランやイラクやシリアが基本的には標的にされます。
もしそこが「戦争」というババを引いてくれなかった場合、他の国が肩代わりします。
旧ソ連の社会主義国のような独裁国家があれば、「自由」の名のもとに攻撃できるので好都合です。
それで北朝鮮にババを引かせようとしていました。
Jアラート祭り開催（2017年8月下旬～2018年3月頃まで）
この時期は本当にギャグでした。
NHKが戦時中の空襲爆撃警報である戦時中以降使ったことなく封印していたJアラートと呼ばれる「国民保護サイレン」を鳴らしまくりました。
「ミサイル発射。北朝鮮からミサイル。頑丈な建物や地下に避難して下さい」と放送して、ミサイル避難訓練をしました。
この2017年上半期頃に何があったかと言うと、アメリカがイランに戦争着火の「ババ」を引かせようとして失敗したのです。
そこで不発に終わった戦争を「北朝鮮 vs 日本」という形で消化しようとしました。
そのためにアメリカの属国である日本で神経質なまでにJアラートを鳴らしまくったのです。
これを「ショック・ドクトリン」と言います。危機を煽って戦争させようとするのです。
マカオのカジノ（＝アメリカのサンズグループやHIS）が中国共産党に規制されてから、日本でIR統合リゾート誘致開発と銘打ってアメリカのカジノ産業（合法ワイロ）を日本が肩代わりされたのと同じことを戦争で肩代わりさせようとしました。
同時に、中国との尖閣諸島問題や、韓国との竹島問題もメディアでガンガンに流されて、明らかに敵対的に仕向ける意図がありました。
2018年度～2019年までパタリと止んだJアラート
2018年度から北朝鮮がミサイルを発射しても、Jアラートは鳴らなくなりました。
それどころか去年あれだけ話題にされていた中国との尖閣諸島問題や、韓国との竹島問題も問題視されなくなりました。
尖閣諸島→アメリカ対中関税発動して日本は抑止中。
竹島→アメリカは朝鮮投資したいので日本から切り離すため今後は韓国の竹島問題を再燃させる。
北朝鮮ミサイルJアラート→アメリカが対朝鮮と日本を煽ったが中東で戦争できたので必要なくなった。
という経緯でした。
2019年以降は、中東での戦争が一時的に終息していったので、アジアでも戦争を煽る必要はなくなったからです。
北朝鮮はどこへ向けてミサイルのプレゼンしているのか？
北朝鮮はミサイル発射でどこの国にプレゼンしているのか？
というとアメリカと敵対する国です。反米的な国です。
世界中の反米の国に買ってもらうためにミサイルを飛ばしています。
元々、歴史的に北朝鮮はソ連（今のロシア）の属国です。
冷戦時代はアメリカとロシアは対立していましたが、現在（2019年現在）はしていません。
そのため反米的なイランからミサイル技術を輸入して飛ばしています。
どこに売るかと言うと反米的な国。
アフガニスタンやイランやイラクやシリアなどの中東諸国です。
しかし今後は「アメリカ」と「韓国」にプレゼンすることになります。
この理由は後述します。
なぜ北朝鮮の東側の海にしかミサイルを飛ばさないか？
北朝鮮のミサイルは基本的には北朝鮮の東側の海にしか落としません。
北には親国であるロシア、
西には敵対はしてるけど敵対したら殺されるので仲良くしている中国、
南には仲の良くなった韓国
があります。
消去法で東側の海にしかミサイルを飛ばせません。
ここが日本から見ると「日本海」沿岸になるので、いつも「日本が攻撃された」と大騒ぎします。
日本のお金で作られていた北朝鮮のミサイル
2003年頃まで北朝鮮のミサイルは日本のお金で作られていました。
日本ではパチンコ産業が盛んで、そのほとんどが朝鮮人の資本でした。
当時は中国が北朝鮮を支援していたので、日本人のパチンコのお金が朝鮮人を介し、一度中国の銀行に行ったお金が北朝鮮でミサイルに変わって、日本に降ってくるという皮肉な構図でした。
今では規制されてこの構図は変わりました。
北朝鮮とイランを繋ぐ日本のみずほ銀行
アメリカと敵対している国にイランがありますが、日本の石油はイランから輸入しています。
イランは日本のことが大好きな親日国です。
日本のドラマ「おしん」は視聴率90％を誇る大人気でした。
今でもみずほ銀行で円建てで石油を決済しています。
イランと北朝鮮は繋がっていますが、つまり日本が石油を買うことで、間接的に北朝鮮へもお金が行っていることになります。
イランとの関係がバレてフランスのご機嫌取りをする日本
実際にみずほ銀行からの北朝鮮への送金も明らかになり、2019年には財務省はフランスのFATF（ファトフ：マネーロンダリングに関する金融活動作業部会）の監査に戦々恐々とすることになりました。
そのご機嫌取りのために、フランスのルノーを持ち上げてゴーン社長を逮捕させたり、
日産カルロス・ゴーン社長の逮捕を仕掛けたであろうメンバーのリスト
イギリスのEU離脱問題を受けてフランスを経済支援したり、
イギリスのEU離脱問題と中国のファーウェイ販売禁止はリンクしている件
次期総理大臣候補の小泉進次郎と、フランス人の滝川クリステルの結婚を首相官邸でわざわざ報道してフランスのご機嫌取りをしました。
EUからイギリスがなくなったら、力を持つのはドイツかフランスしかありません。
アメリカが「日本はフランスの勢力を経済的支援するように」との指示してきたのです。
なぜ北朝鮮と韓国は急に仲良くなったのか？
2019年に入ってから、韓国と北朝鮮の仲が急速に良くなっていきました。
・「北朝鮮の核」と「韓国の経済」
・この両者とも逼迫（ひっぱく）しています。
・しかし両者の弱点をお互いに補えてwin-winの関係になれるのです。
・それを裏からアメリカの投資を加えることで最強国になります。
・アメリカが一番儲かるという構図です。
・さらに中国への抑止にもなります。
・この状況下で、日本が韓国と敵対的だとアメリカにとって最大利益で都合が良いです。
・日本の仲介なしにアメリカが北朝鮮のレアメタル・レアアースを独り占めできます。
ここまでは過去記事で書いたとおりです。
今後、日本の本土にミサイルが落ちてきます。
今後、本当に北朝鮮のミサイルが日本に落ちてくる
実際に2019年8月に韓国政府が日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）の破棄を決めたことで、
今後、日本と朝鮮の関係は更に悪化していきます。
「竹島は韓国の領土である」と韓国は高らかに主張してきます。それをアメリカも後押しします。
逆に韓国と北朝鮮の仲は良くなっていきます。
そこにアメリカも投資していきます。
「朝鮮 vs 日本」という構図にすれば、アメリカは得が出来るからです。
アメリカは実は中国と仲が良いです。
表向きは中国と貿易戦争していますが、武器の技術や通信技術の特許はほとんど中国のファーウェイに持っていかれています。
また中国が、世界２位で米国債を買ってくれているので、それを売り出されたらアメリカがひとたまりもないので、中国にゴマをすらなくてはなりません。
（ちなみに世界一米国債を買わされているのは日本ですが、経済的にアメリカ以下なので買わされる一方で、売ることができません。）
ロシアに対してはプーチンが2018年のシリアやクリミア戦争で代理戦争してくれた恩があるので攻撃できません。
消去法で「アジアの悪者を、北朝鮮から日本」にすれば、中国への北朝鮮を治めてくれたという大義名分も立ちますし、アメリカも中国やロシアと共同開発投資できて最高という図式が出来上がります。
日本は最大のババを引くことになることがすでに決まっているのです。
両方に手を回しながら、儲ける方法を「プロパガンダ」と言います。
アメリカがそのプロパガンダがしやすいポジションにいるのです。
日本ではJアラートがまた鳴りまくり、「ギャー！朝鮮怖い！アメリカ様たすけてー！」とショック・ドクトクリンを起こして、感情だけで動くB層（頭の悪い人）やネット右翼（ネトウヨ）を扇動していくでしょう。
ゾウがアリンコを怖がるような、島根県が攻めてくるのを全都道府県が怖がるような、非合理的な怖がり方をさせるのです。
そうやって理性を失わせて「損」をさせるのです。
2020年東京オリンピックで日本は危険な国とするイベントがある
ではアメリカの立場になって「日本を危険な国」「日本に対してミサイルを発射する朝鮮は良い国」と対照的にイメージ付けるにはどうしたらいいでしょうか？
それは日本にテロリズムの脅威を与えることです。
テロとは無差別でなければなりません。
警察や議員を巻き込めば国家反逆罪になるのでテロにはなりません。
あくまで、かつてオウム真理教が地下鉄サリン事件でやったように「無差別」でなくてはなりません。
なのでいつもテロは警察の多いメイン通りではなく、警察の少ないサブ通りなどで起きます。
ちょうど2020年に東京オリンピックがあります。
世界中から外国人の集まる国際的なイベントです。
この時期に新しい脅威としてテロを利用するシナリオがあると予想します。
日本の国益のためならアジア人同士仲良くすること
これから朝鮮はバブル景気になります。
それに日本は敵対しているので、指をくわえてみていることになります。
ここで日本も開発投資に参加できれば、バブル景気にあやかって日本も朝鮮特需で儲かります。
それで困るのはアメリカであって、日本ではありません。
すでに中国は世界の覇権国となりました。
「アジア人同士戦わず」これをモットーに友好関係を深めていくことが、日本の国益になります。
「景気が良くなる」ということは「投資される」ということです。
「投資される」条件とは、「平和」に経済活動しているということです。
例えば、今、あなたが「中東の戦争地域の不動産を買って下さい」と言われたら買うでしょうか？
明日にでも爆撃されて価格暴落するような危険な場所に投資したいとは思わないでしょう。
「平和」でなければ国も投資されません。それが投資の大前提だからです。
相手が敵対的なポジションを取っていた場合、自分も敵対的なポジションを取ると買われません。
相手が敵対的なら、こちらは協調的なポジションを取るのが最も得ができます。
ゲーム理論で人間関係を無双する方法～自然淘汰を逆利用しよう～
個人でできるなら朝鮮株への投資を勧めていきましょう。
