突然ですが、2019年秋から一年以内にリーマン・ショック超えの世界恐慌が起こるので備えましょう。

なぜまた2007年のリーマン・ショックと同じ世界金融危機が起こるのか?

その理由を説明します。


逆イールドとは?

2019年8月14日に逆イールドという現象がリーマン・ショック以来12年ぶり発生しました。

逆イールドとは長期国債の利回りが、短期国債を下回ることです。
今回は米国債で逆イールドが起きました。

逆イールドは、歴史的には必ずリセッション(景気後退)が起こるシグナルです。

逆イールドが確認されると、数ヶ月から1年以内には世界規模の金融恐慌が起こります。

通常、国債利回りは買ってからの期間が長ければ長いほど高くなります。
長期間保有することになるので、長期間かけた分、利回りが大きくなるからです。

それが短期国債を下回るということは滅多にありません。
短期国債は政策金利(FRBが決める)に影響されるので、10年債の長期国債(市場のインフレ期待が反映)と、三ヶ月、六ヶ月、1年債の短期国債が一時的に逆イールドするのはよくあることでした。

しかし今回は10年債と2年債が逆転して逆イールドしてしまったのです。

要するに「10年先も長期的に期待できない」というシグナルが出てしまいました。

こうなると世界金融危機が起こります。

イギリスがEU離脱してドイツ銀行が破綻するまで

簡単に言うと、EU(ヨーロッパ)は、頂点にイギリスのシティ・オブ・ロンドンの銀行群があり、統括でスイスのバーゼルのBIS(国際決済銀行)、そしてEUを取りまとめるドイツ銀行があり、観光と食料自給率を満たすフランス(及び属国のイタリアその他EU諸国)が付属しています。

イギリスがEUを離脱すると、EUを統括するのはドイツ銀行になります。

そのドイツ銀行が破綻します。

なぜかというとCDSを大量に保有しているからです。


CDSとは?

CDSとはクレジット・デフォルト・スワップと呼ばれる金融商品です。

簡単に言うと「破綻保険」です。
会社が破綻(デフォルト)しそうになった時に、CDSを持っておくと保険金が支払われます。

災害保険に入っていて、災害にあったら保険金が支払われます。それの会社版です。

これをドイツ銀行を大量に「売っている」のです。

ドイツ銀行は7500兆円ほどのお金がありますが、そのほとんどがCDSのデリバティブ商品です。

これが支払いきれずに破綻します。

1%の破綻で75兆円が飛んでもリーマン・ショック級ですが、10%以上は吹き飛ぶのでそれ以上のものになると言われているのはこれが由縁です。

なぜドイツ銀行はCDSを売り出したのか?

どこかの会社が破綻した時にCDSを買っていれば儲かります。
しかしそもそもドイツ銀行が主な売り手になってしまっているのはなぜか?

元々ドイツ銀がCDSの売り手にならざるを得なかったきっかけがバーゼルBIS規制です。

BIS規制とは、スイスのバーゼルの国際決済銀行(BIS)が決める国際業務を行う銀行の自己資本比率に関する国際統一基準でバーゼル合意とも言います。

過去には日本のバブル崩壊もこのBIS規制を導入されたことで銀行の貸せるお金が制限されてしまったことで起きました。

ドイツ銀行も同じ用にBIS規制で自己資本比率の縛りをされCDSはBIS規制の対象外だったので、積極的に売り手に回っていたのです。


すさまじい円高ドル安になる

ドイツ銀行破綻と同時にすさまじい円高ドル安になります。

日本の円は世界最大の預金と日本国債による信用によりリスクオフとしての安全資産になるからです。

その分、日経平均株価が大暴落します。

増税による不景気

加えて2019年10月1日から消費税が10%になりました。

通常、増税は景気が良くてお金の余剰のある時の最終手段として使われます。

しかし日本の場合、税金という他人のカネで生きる公務員官僚様と、何よりその上にあるアメリカ様の属国なのです。

官僚・公務員が税金を巻き上げてタダ飯を食べることしか考えていない+日本を不景気にすればアメリカが儲かるという利害の一致により、積極的に不景気でお金に余裕がないところで増税しています。

増税しながら、円高で外国人観光客も減っていくので、さらなる不景気が訪れます。

日本はアメリカの支持で金融緩和しながら、それを即効で刈り取られつつ、米国債を買わされ続けるのです。


ドイツ銀行CDS破綻から連鎖するアメリカとEUのCLO破綻

ドイツ銀行CDS破綻から連鎖するアメリカとEUのCLO破綻です。

CLOとはレバレッジドローン(投資適格がBB格以下の信用力が低い企業への融資)を200社ほど集めて証券化した金融商品です。

例えが悪いですが、クラスの出来の悪い生徒を集めた商品です。
一人だと信用が低いので、まとめて売って信用されるだろうという商品です。

アメリカはCLOが50%、EUは25%もこのCLOで運用されています。

なぜこれが世界中の銀行や年金機構、ヘッジファンドが買うことになったかと言うと、銀行はCLOでリスクを低く取れるので買った、ヘッジファンドは金利で高いリスクを取りたいのでCLOを買ったという利害の一致があったからです。

今までのアメリカなら
FRBがドルを刷りまくる
→ドルの価値を落とす(ドル安)
→急に引き締めて連鎖倒産させて恐慌を起こす
→不景気にする
→戦争する(ドルを買わせてドルの価値を上げる)

という典型的な金融の流れだったのでFRBの刷り散らかしと利上げでドルを持っているのが得だったのですが、今回は利下げを続けたのでCLOを買うことが合理的判断となったのです。

COLで吹き飛ぶゆうちょ銀行とJA(農林中金)

このCOLを世界一買ってるのが日本のゆうちょ銀行とJA(農林中金)です。

今回のドイツ銀CDS破綻から連鎖して、すでに日本がCOLを買わされまくっています。

COLは使い古されて今後は破綻することが分かっているので、2019年にかけて欧米から使い終わったトイレットペーパーのように日本の銀行が買わされています。

それを一番買っているのが、日本の年金機構(GPIF)の中枢の一つでもあるゆうちょ銀行です。

なので日本人の年金はこのCOLによってトイレットペーパーの役割として捨てられます。