2021年東京オリンピックの開催が危ぶまれています。
決定打となりうるのは2021年1月15日にアメリカのニューヨーク・タイムズで「オリンピック中止」のニュースが報じられたことでした。
Organizers postponed the Olympic Games for one year last March. Nearly a year later, prospects are getting bleaker.
Hopes for Tokyo’s Summer Olympics Darken Jan. 15, 2021
https://www.nytimes.com/2021/01/15/sports/olympics/tokyo-olympics.html
なぜこれが重要なのか？
アメリカの老舗有力新聞社のニューヨーク・タイムズが書く意味
アメリカには二大老舗新聞社があります。
ニューヨーク・タイムズとワシントン・ポストです。
これらの記事は長年重視されて読まれて報道されています。
特に
ニューヨーク・タイムズ（NYT）のオピニオン、ワシントンポストのポリティクス、
フィナンシャル・タイムズ（FT）のグローバル、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）
などは私も個人的に読んでいます。
日本ではオリンピック中止のニュースは書けない
日本の全新聞社の上には広告代理店が一社独裁しています。
右に転んでも左に転んでも国民不満がガス抜きできるシステムになっています。
新聞は紙面を出すだけではなく広告で儲けています。
なので広告代理店というスポンサーの意にそぐわないことは書けません。
利益を損なうからです。
オリンピック中止のニュースは日本の株式市場にも大きく悪い影響を与えます。
過去記事
どこで情報を得れば良いか？～騙されないための日本のメディア図～
オリンピック中止はニューヨーク・タイムズが勝手に言っているだけではない
オリンピック中止はニューヨーク・タイムズが勝手に言っているわけではありません。
さすがアメリカの有力紙だけあって、裏を取って書いています。
しっかりと河野太郎大臣が発言しています。
TOKYO (Reuters) – The once-delayed Tokyo Olympics may not go ahead this summer as planned as the COVID-19 pandemic rages, a Japanese cabinet minister said on Thursday, saying the host needs to be ready for anything.
January 14, 20215:20 PM
https://www.reuters.com/article/us-japan-minister/decision-on-holding-delayed-olympic-games-could-go-either-way-says-japan-minister-idUSKBN29J0W0
このように先に河野太郎大臣が「オリンピック中止かも」と言っているのです。
これだけなら「なんだ揚げ足取りみたいな記事じゃないか」と思うかもしれませんが、問題はこれをニューヨーク・タイムズが書いているということです。
ニューヨーク・タイムズの記者も好き勝手に記事は書けません。
ニューヨーク・タイムズの上にも株主がいます。
その意向に合わせて記事を書きます。
意図を「汲み取れ」というメッセージなのです。
日本はすべての政治をアメリカで決められてしまう属国です。
情報もアメリカがまず先行して、それに合わせようとしていきます。
つまりアメリカが「オリンピックは中止とする。河野太郎大臣、お前はもう発言している。私達にウソをつかせるな。」という「脅し」として機能させているのです。
こうなるとオリンピックは中止の可能性が濃厚です。
