実家暮らしが最も経済合理的な理由

「未婚で年収200万円以下の若者」の約8割は親の実家に居住しています。

これは職に恵まれなかった場合もありますが、職に就けていたとしても増税による可所得分の減少、社会保険料の天引き、昇給幅がほぼないなどの所得が低下している理由もあります。

はっきり言って、地方で実家の持ち家あって、親も協力的であれば一番コスパ良いです。
経済的に最も合理性を考えるとそれが正しい選択です。

特に子育てには最大のメリットです。
核家族ではなく拡大家族で育てられるので負担も減ります。

ただ雇用機会が少ないので、仕事がなくなると不安定になるデメリットがあります。

逆に都会では子育てには不向きです。
費用も高くコスパ悪いデメリットがあります。
しかし雇用機会は比較的あるというメリットがあります。

どちらを選ぶか、あるいは間を取るか。

20年後には国民の3割方が生活保護(レベル)の世帯になると言われています。

冷酷にいえば、これから地方(田舎)には専門的な有資格者と公務員しか残りません。
逆に都会には無資格者とサラリーマンが流れ、極端に二極化します。


地方で持ち家と子育てのメリットを取るか、都会で雇用機会のメリットを取るか。

2013年の週刊ダイヤモンドの医療職特集で「医師は地方で、看護師は都会で勤めたがる移動傾向がある」というデータがありました。

男女比的には、まだ医師=男性、看護師=女性が多いです。
しかしこれは職種の問題ではなく、性欲(子育て=地方)か、物欲(金=都会)かという差とも考えられます。

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記事を書いた人



時田憲一(ときたけんいち)こと時ニール(tokeyneale)です(・ω・)ノ
とある国立大学の教育学部/心理発達科学。心理学者・認定カウンセラー。動機付け理論・自己愛・対人関係が主な研究領域。数理統計データサイエンティスト。
ねこ好き・本好き・禅好き・PC好き。

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