別に私はFXや株の投機の賭け事やギャンブルは好きでもないが、心理統計学専門にやってたら経済指標と精神病の関連を見つけ、環境的な要因を辿るうち、コロナショックをドンピシャで当ててしまい、その後は政治とワクチンや治療薬で製薬会社株式市場を追ってるうちに、PC画面がトレーダーみたいになった
米国民の預貯金が途絶えたのでコロナの量的緩和バラまきの玉切れ。もうアメリカは不景気リセッション入りする。なので富裕層もマニフェスト7を畳んでいる。
しかもインフレ物価高の高止まりが終わらず、FOMCで利下げもできない。6月も、選挙前の9月にもできない。今月を最後に米国株への還流が減る。
日本に円安で総受けしてもらって、ドル高にしてアメリカ物価高を相殺する戦略（日本？知らん。）なので、日本に円高になられたら困る。
2019年の逆イールドからコロナショックでのTビル巻き戻しで米国債が上がり、2021年から米国株へシフトされるのと平行して下がり続けた米国債も底打ち。まだ逆イールド中。
今後も逆イールド解消まで利下げし続けないといけないので、今は30年、20年の米国債へ資産がシフトされている。
アメリカが物価高（原油高=戦争）が収まるまで待ち、選挙が終わるまで待ちなので、米国株はいま宙ぶらりん。インデックスは上がるが上昇幅は今までよりも弱くなる。米国株が下がれば日本株も下がってついでに円高。ただ維持させたいので近況は140円台で止めるだろう。
中国が米国債を売り出して日本の米国債の保有が世界一になったタイミングで逆イールドして、半年後にイギリスがEU離脱、直後にコロナショック。
同時期からイギリスが中国の売った米国債を買い支えると同時に、日本株の海外勢の最大買い越し勢に。
米国債+日本株の組み合わせ。
ひたすらに戦争が収束して物価高（原油高）が落ち着き、アメリカの失業率が悪化して4.5%程度になるまで放置するしかない。
アメリカ人の預貯金が底をつき、中東戦争が収束しながら物価高が緩和され、アメリカの失業率が悪化しないと、利下げの口実ができないという地獄のようなアメリカの現状。
これでマグニフィセント・セブンの株を持つ富裕層が株から手を引いていた理由が説明できる。
FRBがフリーズするということは日本の日銀もフリーズする。大統領選が終わるまで本当に何も。
おそらく「物価高で業績悪化、失業率増加」で米国株の下落が大統領選後まで想定されている。
それでドル場なれで140円台後半程度まで円高に戻るが、日本のムーブは140円台を割らない程度の為替介入だろう
アメリカのインフレ物価高をドル高で相殺させて（そのために日本には円安で犠牲になってもらって）アメリカ株高を支えよう戦略が止められなくなり、 結果的に円高へ触れようとするたびに中東戦争絡みの事件が勃発して原油高（物価高）へ戻される。
日本国が102円台以下の円高（2011〜2021）のときは米国債を買いまくり。 金 vs 原油（米国債、ドル） 裏付け対決。絶対に日本は金なんて買わせてもらえない。物価高が原油ドルと順に飽和して、米国債売り金買い、原油売り米国債買いとスイッチングして回っている。
なので去年から
①原油、米国債、ドルのいずれかが売られる
②中東で偶然にも（・・）暗殺や戦争が激化
③①を買い戻そうとする
のループ。
①が下がるときはドル円も下がって円高になる、しかもドルインデックスがMAXで利確された後に起こる。
中国が売った米国債を日本を追うようにイギリスが買い支えている構図。
EUを離脱してコロナショック起こして世界を踏み絵した後、アメリカに味方するようになったイギリスが日本の役割を取ろうとしている。
157.5
155.1
152.2
通貨に対して
金の裏付け vs 原油の裏付け
イギリス（旧） vs アメリカ（新）
米国債（ドル）は原油の裏付けになるので、今のようにイギリスがEU離脱してアメリカ側についた状態で、中国が米国債を売るとイギリスが米国債を買い支える構図が生まれる。今までの日本のように。
アメリカのインフレ物価高をドル高で相殺させて（そのために日本には円安で犠牲になってもらって）アメリカ株高を支えよう戦略が止められなくなり、
結果的に円高へ触れようとするたびに中東戦争絡みの事件が勃発して原油高（物価高）へ戻される。
予言すると、エヌビディア株が下がるのに合わせて、台湾有事の話がまことしやかに出てくる。
台湾有事をアメリカが「NVIDIAバリア」したのがこの2年間だったから。
アメリカにも日本にもNVIDIA工事作ったのは人質。
統一協会の母体
トランプ氏、米最大の銃団体から支持獲得 規制撤廃公約：日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN190FZ0Z10C24A5000000/ 全米最大の銃ロビー団体・全米ライフル協会（NRA）から支持を獲得した。NRAは全米の保守層に影響力を持つ「全米最強のロビー団体」
統一協会の母体の全米ライフル協会の支持を受けたトランプ大統領になったとしても、
もう日本では統一協会コネクションの中心人物の元首相は、大好きな銃で銃撃されてお亡くなりになられて、その後にバイデン民主政権下で人脈が一掃されたので立ち行かない。
通貨に対して 金の裏付け vs 原油の裏付け イギリス（旧） vs アメリカ（新） 米国債（ドル）は原油の裏付けになるので、今のようにイギリスがEU離脱してアメリカ側についた状態で、中国が米国債を売るとイギリスが米国債を買い支える構図が生まれる。今までの日本のように。
日本国が102円台以下の円高（2011〜2021）のときは米国債を買いまくり。
金 vs 原油（米国債、ドル）
裏付け対決。絶対に日本は金なんて買わせてもらえない。物価高が原油ドルと順に飽和して、米国債売り金買い、原油売り米国債買いとスイッチングして回っている。
2011年の東日本大震災の前でさえ東京電力の株を買え買えマーケティングがあって、2008年リーマンショック後のドル安でドルが紙切れになる前の110円→85円の円高での安定的な電力会社の資産保全とか銘打ってたが、確かに円高85円→75円にはなったが、肝心の電力株は大暴落で紙切れになった。
日本株が上昇余地があるのは確かだが、米国株が高止まり、むしろ短期下落しているので、株主である米国株が上がることなしに日本株だけ上がることがまずない。
しかも米国株が下がると円高に触れるので、輸出系が主な日経平均を円安時に買うと米国株下落=円高で毀損される。
結論は債券とコモディティ
逆イールドしているというのはFRBが利上げし続けている、それは本来は不景気になる。
しかしアメリカは、コロナショックからの大規模QEから拡張されすぎた市場をQTと政策金利の利下げでインフレと株式上昇相場を生み出した、高金利でも景気が耐えられてしまっている。逆イールド中でも景気後退に入る。
日経平均株価の中身は主にアップルとユニクロ関連。2社ともアメリカの子会社なのでアメリカ市場で価格が決まる。SP500が上がれば上がり、下がれば下がる。逆転や例外はない。
アップルやユニクロを除いたTOPIXは主にトヨタ株。トヨタは円安でなければ上がらない。
円高になれば両方とも落ちる。
日本経済は関係なくアメリカのCME先物で価格が決められる値嵩株の日経平均（アメリカのApple子会社とユニクロ）が、アメリカ経済に吊られて上下するだけ。
全企業がアメリカ株主の属国日本で、どうやっても日本単独でアメリカより上がることはない。
TOPIX（トヨタ）へのみ資金流入でもしない限り。
仮に今後、日本の中小株へも投資されて日本へ好景気を期待できる状況は、朝鮮特需の時のように、韓国や北朝鮮や台湾やロシアや中国の「戦争有事リスク」に「参加しない」場合。
なので「日本国憲法を守って戦いません」と安全平和ムーブを決め込むのが日本にとって最大国益。
インフレ物価高で、国が国民から集めた税収が過去最高額と公表されてるのに、
国立大学の学費や電気代や水道代などの国のインフラの値上げが「物価高だから仕方ないか」と、ド直球にだまされて幻術にかけられてる人は、将来的にもものすごい詐欺にあいそう。
物価連動国債で運用すればよかっただけの話を、わざわざNISAでSP500だのオルカンだのとアメリカの投資銀行へカネを落とさせようとするからおかしなことになる。
財務省主導で国民を非課税枠で泳がせているので、必ず最後は金融の総合課税で狩りに来る。
