GoToイートがひどいという声が聞くので本当にひどいのか確かめてみました。
試した結果、本当にひどかったです。
飲食店がひどいわけではありません。仕組みがひどいわけではありません。
適応範囲がひどいのです。
一番の理由は、
・Go toイートはお一人様予約がほぼない。
・グルメサイトでポイントを貯めても使える場所がほぼない。
です。
ひどすぎたGoToイート
密避けのはずなのに。
大手チェーン店と居酒屋しかない。近所の小規模零細飲食店は採用されてさえいませんでした。
貯まったポイント利用となると、もっと選択肢が減ってかなり困りました。
出した政策がメンツ維持のために引っ込められないままジリ貧です。
お店がない、ポイントが使える店がない
イートのグルメサイトを見るとポイント貯まらなくなったのに加えて、ポイント対応のお店も減っています。
飲食店に再循環させないように、コロナ口実に停止して、サイトの御上が予算の余剰を持ち逃げする魂胆もあるでしょう。
貯まってたら早いうちに消化してあげないと、実質使う場所なくて凍結されてしまいそうです。
イートの食事券も1万円払わせて3ヶ月期限を向かえるまでに飲食店をコロナ口実で自粛させてしまえば、飲食店に還元されずに、カネだけ農水省が持ち逃げできる。
貯めたポイントを凍結される前に消化しなければならない
Go to イートで貯まったポイントが、省庁に凍結持ち逃げされそうな雰囲気を察して、休日中に早速あみやき亭の焼き肉で消費した。2000円分。
ランチのあみやき亭セットが800円や1200円でお得。特選カルビと花咲カルビと牛ホルモンが安定して美味しかった。ステーキ系はボリュームはあるが食べずらい。これでGo to で貯まったポイントも全消費したので安心。
これで自粛の冬に向かって、また埋め合わせのために来年の夏あたりから第2次Go toを復活させてくると思うので、ここで一度ポジション終いしておくと良いです。
現状JALやANAの航空株が落ちきって、冬も伸び悩む一方で、夏のオリンピックのインバウンドも期待できないと踏むと、天下り官僚や役員のメンツ維持のために上から税金バラまいて、海外旅行も含めたGo to 2ndやるでしょう。
GoToトラベルは飛行機や新幹線でないとあまりお得感がない
JR西日本のどこでもドアで西日本・九州・四国まで乗り放題15000円も2名様から。せっかく良いキャンペーンなのにお一人様で行きたがっている潜在的な顧客を大きく逃す形になっています。
大阪・京都・奈良・三重・名古屋間なら近鉄3日間3000円乗り放題切符のほうが強いです。
Go toトラベルは飛行機を使わないとお得感は少ないので北海道か沖縄に消去法になります。
しかもお一人様からだとホテルもイートの食事も居酒屋以外は皆無に等しいので、消去法で朝夕なしのビジネスホテルになる。
お一人様を増やしたら感染ディスタンスと経済循環に一石二鳥だったろうにと感じる。
最終的に貯まったポイントが、酒か焼き肉となって口に放り込まれるというオチが追ってみて面白かった。
面白かったけども、グルメ予約サイトに小規模零細飲食店は採用すらされていなかったので、地方経済を回したかというと微妙。
仕組みは良いが、適応範囲がひどい
GoToイートのポイント、1万ポイントくらいあったので凍結される前に消化したけど、まだ時間差で1000ポイントとか入る。もう新規予約してもうま味もないけど、散々利用して色んな意味でひどいキャンペーンだなと思った。
お上だけの大手チェーンのオトモダチで回して地方零細飲食店に還元されていない。しかし仕組みは良いので、コロナが終息しても平時でも続ければいい。
財布が固い状況で、ポイントという別経済圏で回すという発想と仕組みは良い。
コロナが終息しても平時でも続ければいい。
というかGoToイートやってる親はリクルート社なので、リクナビでGoTo就活やって失業者の雇用機会増加と交通費救済をすればいい。
こういうアイディア出すのは農水省官僚よりリクルート社のごく一部のキレ者だと思う。
農水省とリクルート社（グルメサイト）＝大手飲食チェーンがお上でお金をキャッチボールするだけで、その循環で生まれる派生ポイントで貧困者がタダ飯食えるというベーシックインカムに似た何かの社会実験。
厚労省の上のWHOが、日本の親のアメリカと対立していたけど、トランプからバイデンに変わって指示系統が少し機能しやすくなる可能性。
国交省のGoToトラベル、農水省のイート、
厚労省はGoToステイホームで家に引きこもったら毎日1000ポイント加算させれば感染抑制になって良い。他のポイントに流用可にすればいいのにと思った。
イギリスでも大失敗
英国版ＧｏＴｏイートに賛否 「大成功」「感染拡大招いた」：時事ドットコム https://www.jiji.com/jc/article?k=2020112600914&g=int
飲食店支援策「イートアウト・トゥ・ヘルプアウト」。日本政府が進める「Ｇｏ Ｔｏ イート」の英国版と言えるが専門家からは新型コロナウイルスの感染再拡大を助長したとの批判
突然の終了で飲食店から悲鳴
ポイントを活用した短期的な需要喚起ではなく、家賃支援など中長期的な支援を望む飲食店からは「（ポイント事業は）税金のむだ遣い」という批判
｢Go To イート｣に振り回された飲食店の悲痛 最大の繁忙期にコロナ拡大で打ち砕かれる期待
https://toyokeizai.net/articles/-/392516?
